投資【初心者向け(8)🐤】米国主要株価指数について-S&P500 NYダウ NASDAQ

株価指数

世界にはさまざまな株式の株価指数があります。

株価指数とは、取引所全体や特定の銘柄群の株価の動きを表すものです。例えば、日本の日経平均、中国の上海総合、香港のハンセン、インドのSENSEX、イギリスのFTSE、ドイツのDAX、そしてアメリカのDOW、S&P500、NASDAQです。

日本人の株式投資家の大半は、日本とアメリカに投資をすることが多いかと思います。

私自身、投資をする上でメインとなる投資対象は米国株式です。そして皆さんも今後投資をしていく上でとても重要な米国の三大指数について解説していこうかと思います。

NYダウ（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）

ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均株価）のことで、NYダウとよばれます。

米国で会社が設立された企業で、本社が米国にある企業の中から、成長性や知名度が高い企業が選ばれています。まさに米国を代表する30社からなる株価指数で、米国の株式市場の代表的な株価指数の1つです。

構成銘柄（企業）の30銘柄は時代の流れに合わせて随時入れ替えが行われ、その時代に沿った米国をけん引する企業で構成されています。

NYダウの組み入れ銘柄の中には、皆さんも良く知っている、外食大手のマクドナルド、クレジットカードのVISAやアメリカンエキスプレス、バンドエイドなど有名なジョンソン＆ジョンソン、アップル、マイクロソフト、コカ・コーラなど、普段何気なく接している企業が多く入っています。

S&P500種指数

S&P500は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCによって算出される、時価総額をベースにした米国の株式市場の代表的な株価指数の1つです。

工業株400種、運輸株20種、公共株40種、金融株40種の各指数で構成されていて、採用銘柄は505銘柄になります。

ニューヨーク市場の時価総額の約80％をカバーしているので、市場全体の動きを表す指標として利用されています。

S&P500の中には、アップル、マイクロソフト、amazon、GOOGLE、テスラ、メタ（旧facebook）、ジョンソン＆ジョンソン、VISA、コカ・コーラ、ペプシコ、など皆さんが普段から利用している企業も多く存在しています。

ナスダック総合指数

ナスダック総合指数は、時価総額をベースにした米国の株式市場の代表的な株価指数の1つです。

アメリカの全米証券業協会（NASD）が開設・運営している電子株式市場「NASDAQ」に上場している約3,000銘柄を対象とした指数です。

1990年代後半以降は、アップルやマイクロソフト、アルファベット（GOOGLE）、アドビなどのPC、インターネット関連企業、エヌビディア、AMDなどの半導体メーカー、数多くのハイテク関連企業が上場しているため、テクノロジー関連業界の動向を把握する上での重要な指標になっています。

また、コストコやペプシコなど、一部テクノロジー以外の企業も採用されています。

なぜ日本市場ではなく米国市場（全世界株式）なのか？

そもそも、なぜ資産形成で、日本の市場ではなく米国なのかというと、世界全体で株式投資を考えた時に、一番お金が集まるのがアメリカになるからです。

資産を長期で運用するためには、お金の預け先が成長し続けていることが大前提となります。

アメリカは、過去数百年にわたり世界の中心として存在していることに始まり、先進国の中で唯一人口が増えている国になります。

また、イノベーションを起こす可能性がある企業が多く存在するために、世界中から投資資金が集まります。資金があることで国も企業も成長し続ける事ができますから、メインの投資先としてアメリカを選ぶことが最初の一歩だと思います。

下の表は　1990年を基準にして、日本を代表する225社に連動する”日経225”という指数と、”S&P500種指数”を比べた株式チャートになります。

※青色＝S&P500
※オレンジ＝日経225

見てわかる通り、米国の株式指数は超長期で右肩上がりに成長していることが分かります。日本の株式はというと、2010年を底に現在は1990年と同じくらいの水準です。つまり日本の株式は30年間ほとんど成長していない事になります。

今後は？

現在はアメリカが最も良い投資対象だということが分かりました。しかし、今後もアメリカが良いかというと、そうとは限りません。

1970年代は金、1980年代は日本株、1990年代は米国ハイテク株、2000年代はBRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）、2010年代、米国GAFAM（google、apple、facebook、amazon、Microsoft）というように、だいたい10年をめどにブームが変わっていることから、2020年代は米国以外がブーム（予想では東南アジア、新興国未満のフロンティア国、米国以外の先進国。）になる可能性が高いです。

次のブームがどこになるかは分かりませんが、世界経済は全体的にみると大きくなっていくため、どこでブームが起こっていても、利益を享受できる全世界に投資できるETFや投資信託に投資をしていくことが最適解だと思います。